東京/【コンサルタント職/新規営業】中小企業向け既存営業&研修講師を担当いただきます

東京/【コンサルタント職/新規営業】中小企業向け既存営業&研修講師を担当いただきます

勤務地:東京都千代田区/ 年収: 460〜780万円

正社員 コンサルタント職/新規営業

【業務概要】
中小企業(従業員数300名以下の企業)を中心に人材育成支援を行っていただきます。
アプローチ先は企業の経営者もしくは人事責任者。企業の経営課題をヒアリングする中で、潜在的なニーズを顕在化させ、適切なソリューションを提案していただきます。
中小企業にとって、なくてはならない人材育成のプロフェッショナルとしての活躍を期待しております。

【業務詳細】
(1)中小企業向け既存営業(人材育成のプロフェッショナルとして、クライアントの経営課題を深く理解しゴールを見定め、解決策を提案し、導入支援を行います)
▼ご自身が担当する企業へのコンタクト(訪問、電話、メール)
▼経営課題のヒアリング(そこから紐づく人材育成の課題の把握)
▼ヒアリングに基づいた人材育成サービスの提案、顧客折衝
▼サービス/プログラムの導入、クライアントの人材育成体系(主に研修体系)の構築と運用支援
▼定期的な研修効果測定、実施後フォロー
※120社から180社の既存クライアントの担当(既存クライアントは、情報通信業、卸・小売・サービス業、製造業、広告・専門サービス業の4つの領域から1つを担当)
(2)研修講師(300種類以上にわたる公開型研修の講師をご担当いただきます。講師として登壇することによって、体系化された経営テーマを学ぶことができ、人材育成のプロフェッショナルとしての知識・経験の幅が広がります。また自分自身の提案力の向上や研修講師スキルも非常に養われます)
▼研修テーマの選定、事前準備(該当テーマに関する複数の書籍を読む、人材育成に関する社内テストを初めとした学習、研修テキストの読み込み)
▼プレチェック(責任者に対する講師ロープレ、責任者からのFB)
▼研修実施
▼アンケート確認(CS達成基準に達しているか確認)
※上記のフローで、1テーマずつデビューしていただきます。

【正社員雇用】
試用期間:6ヶ月(その間原則待遇に変化ありません)

【勤務時間】
8:30~17:30
(所定労働時間8時間)
休憩時間:60分(11:45~12:45)
時間外労働:月平均29時間
<必要業務経験>
■必須条件:
・大卒以上
・社会人経験3年以上
・無形商材の個人営業(富裕層向け)経験もしくは、法人営業経験(無形、有形問わず)経験いずれか3年以上
■歓迎条件:
・企業の経営者、もしくは人事責任者との折衝経験26歳以上37歳以下

【制限理由】
長期勤続によるキャリア形成を図る観点から、若年者等を期間の定めのない労働契約の対象として募集・採用するため

募集要項

更新日:2019年12月27日

職種 コンサルタント職/新規営業
雇用区分 正社員
勤務地 東京都千代田区
勤務時間 ●通常週5勤務・1日8時間労働
*仕事によっては勤務日・勤務時間が異なる場合があります。
*残業の有無は、部署ごとに異なります。
労働時間については、面談時にご希望をお伝えください。
給与 年収 460〜780万円
460万~780万:年俸制
※年俸を14分割し、12分割分を月々の固定給与として、
2分割分を通常賞与として支払います。
・月額固定給与内訳
基本給:174,158円~295,316円
固定残業代:154,442円~261,884円(普通残業75時間+深夜割増40時間+休日労働28時間分相当)
※時間外労働の有無に関わらず、時間外手当として固定支給(超過分は別途支給)
応募資格 必要な資格は特にありません。
※給与は、年齢・経験・スキルを十分考慮して決定致します。
未経験の方も歓迎ですが、条件によっては難しくなることがあります。
まずはお気軽にご応募してきただき、ご不明な点をどしどしご質問ください。
待遇・福利厚生 【手当】
・交通費全額支給
・出張手当
・役職手当
・職種手当
・各種報奨制度
【賞与】
・通常賞与:年2回(6月・12月)
・業績連動賞与:年1回(6月)
【福利厚生】
・各種社会保険
・厚生年金基金
・退職金
・定期健康診断
・結婚祝金
・出産祝金
休日/休暇 ・完全週休2日制(かつ土日祝日)
・有給休暇10日~20日(入社半年後から付与)
・休日日数131日
・国民の休日
・会社で定める日(年末年始、夏季休暇など)
・特別休暇
・産前産後休暇
・育児介護休暇
※休日日数は暦やコースにより変動あり(2018年度実績)
その他 ■営業だけでなく研修講師として登壇することで、人材が育成される場に立ち会い、
人材育成を実感として味わう事ができ、人材育成のプロフェッショナルに成長する事ができます。
■事業部内セッションや勉強会、社内図書館等、充実した社内人材育成の仕組み、
制度があり、成長を支援する環境が整っています。
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